妻と子はDVに耐え兼ね別居しましたが、夫からは面会交流の求めがありました。

そこで、面会交流の調停、離婚調停、婚姻費用の調停、離婚訴訟などあらゆる調停の手段を通じて面会の可否や親権などについて話し合いを継続しました。

しかし、予想以上に子の精神面への悪影響が大きく、面会の実現には至りませんでした。

その結果も踏まえ、現時点における面会は不可能との裁判所からの勧めもあり、面会については当面見送る前提で離婚が成立しました。